医療介入のパラドックス

心臓病学会期間中、教育病院では高リスク患者の30日間死亡率低下という現象

心不全・心停止による入院といった高リスク患者では、教育病院において、米国国内心臓学会期間中の入院時、30日間死亡率低下する。
教育病院急性心筋梗塞高リスク患者は学会期間中、PCI施行確率少なく、そのことで死亡率へ影響もない。

こういった報告をみると、医者って何やってるんだと思う。待機的処置だけでなく、非待機的救急状態においても、医者が居ない方が予後がよいというアイロニー

病院がなくなっても幸せに暮らせる！　夕張市のドクターが説く、”医療崩壊”のススメ

医療崩壊のすすめ | Hiroyuki Morita | TEDxKagoshima （ 講演動画 ）

市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。高齢化率45％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった--。 死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がったマジックの背景を、夕張市立診療所で院長を勤めた森田洋之氏が明かしました。

「病院がないほうが死亡率が下がる！」の関連資料を読んで リハ医の独白

一言でいうと、論者の説明不足である。一般聴衆向けには良いかもしれないが、医療関係者からすると情報量が全く少なく、いらぬ反感を招いたことはもったいない。

「過去50年の米国の医療費を分析した結果、医療費高騰の要因と考えられていた『高齢人口の増大』や『医師数の増加』などは、実は限定的な役割しか演じていなかった。その主犯は『歩みをとめない医療技術の進歩』であった。

夕張市の医療崩壊モデルを当てはめても日本の将来は救えない

夕張モデルが日本の将来を救うという主張ですが、現実はもっと悲惨なことになるのではないかと思ったので少し書いてみます。
「病院がなくなったから死亡率、医療費、救急車の搬送回数が減った」ことの原因として、「病院がなくなったから、病院に通院しなくてはいけないような人たちが転居して夕張市からいなくなり、その結果として死亡率、医療費、救急車の搬送回数が減った」という可能性が考えられるわけです。

医者が患者をだますとき

医者がストライキをするとどうなるか？

１９７６年、南米コロンビアの首都ボゴタ（現サンタフエデボゴタ）で、医者が５２日間のストに突入し、救急医療以外はいっさいの治療を行わなかった。現地の新聞は、ストがおよぼした奇妙な「副作用」を報じた。ストの期間中、死亡率がなんと３５％も低下したのである。国営葬儀協会は「この現象は偶然なのかもしれないが、事実は事実である」とコメントした。
同じ年、ロサンゼルスでも医者がストライキを決行した。このときの死亡率の低下は１８％だった。カリフォルニア大学ロサンゼルス校で医療行政を研究するミルトン・レーマ－教授が、１７の主要病院を調査したところ、ストの期間中、手術の件数が６０％も減少していたことが明らかになつた。そして、ストが終わって医療機器が再び稼働を始めると、死亡率はスト前と同じ水準に戻ったのである。

１９７３年にはイスラエルでも似たようなことが起きている。ストが決行され、診察する患者の数が１日６５０００人から７０００人に減らされた。ストは１か月間続いたが、エルサレム埋葬協会によると、イスラエルでもストの期間中、死亡率が半減したという。イスラエルでこれほど死亡率が減少したのは、二十年前にやはり医者がストをしたとき以来だったという。

この現象について説明を求められた医者たちはこう答えた。「救急患者に限って診察したので、労力を重症患者の治療に集中することができたからだ」

問題は、医療介入の程度や軽重や是非が問われる以前に、人の「生・病・老・死」が、商売のネタとなり、資本の論理を背景とした『歩みをとめない医療技術の進歩』によるマーケットになっている現実が加速していること。
人々も、自らの「生・病・老・死」を外部化してしまいつつあるということではないか。